サイバーセキュリティプログラムを拡張するための9つのヒントとツール

ニュースでは、ほぼ毎日のように、ランサムウェア攻撃、ネットワーク侵害、脆弱性の悪用に関する報道を目にします。そしてその後には、サイバー攻撃への備えができていなかった企業の名前が続きます。特に、SMBにとって備えは重要です。というのも、サイバー犯罪者は最近、小規模組織に狙いを定めることが多くなっているからです。実際、2023年には、小規模企業の73%が過去1年間にデータ侵害やサイバー攻撃を経験したと報告しています。

成長に合わせてサイバーセキュリティプログラムを適応および拡張しない場合、そのような企業は、往々にして高額で壊滅的なサイバー攻撃の被害を受けることになります。組織がサイバーセキュリティプログラムを拡張するのに役立つ、重要なヒントとツールをいくつか見てみましょう。

拡張を計画するべき理由

組織が革新を進め、デジタルフットプリントを拡大するにつれて、環境の複雑さが増し、ひいてはサイバー攻撃の可能性も高まります。組織がサイバーセキュリティプログラムを成熟させて拡張するための措置を講じると、セキュリティリスクを招くことなく、ビジネスニーズに迅速に対応できる準備態勢を整えることができます。

多くのビジネスリーダーは、すでにこのことを認識しています。ここ数年、サイバーセキュリティへの投資は増加しており、International Data Corporationによる「Worldwide Security Spending Guide」の最近の調査では、サイバーセキュリティの支出は2026年までに3,000億ドルに達すると予想されています。規模の大小を問わず、企業には常に、競合する優先事項が存在します。では、組織のサイバーセキュリティプログラムを拡張することの利点は何でしょうか。沢山あります。以下にいくつかの利点を挙げます。

• デジタル環境が変化し拡大する中でも、組織のセキュリティポスチャを向上させ、システムとデータを直ちに保護する能力を高められる
• 会社が市場機会に対応しようと努める際に、新しい取り組みを機敏にサポートできるビジネスイネーブラーとしてサイバーセキュリティを調整する
• セキュリティ上の問題が発生したときに迅速に対応するためのリソースをチームに備える
• 稼働時間、エンドユーザーの操作性、サポートヘルプデスクの問題に関する主なパフォーマンス指標を改善することで、全体的な運用効率を向上させる

サイバーセキュリティを拡張するための6つのヒント

1. 侵害を防ぐためにプロアクティブに行動する

組織が成長するにつれて、デジタル環境も拡大していきます。つまり、モバイルデバイス、ラップトップ、SaaS（サービスとしてのソフトウェア）アプリケーション、クラウドインフラストラクチャへの投資が拡大します。こうしたデジタル投資はビジネスをサポートする上で非常に価値がありますが、一方で攻撃対象領域も拡大し、サイバー犯罪者がシステムへの足掛かりを得てデータの抽出を試みる可能性のあるあらゆるポイント、つまり攻撃ベクトルが拡大することになります。

組織のセキュリティに対してプロアクティブなアプローチを取るには、新しいサードパーティベンダー、ネットワークに追加されたエンドポイント、従業員の入社、退職、リモートワークなど、組織の攻撃対象領域の変化を常に強く意識し、弱点がないか継続的にテストする必要があります。

2. テクノロジーの状況を理解し評価する

絶え間なくサイバー攻撃が発生している世界では、組織は、存在を把握していないものに対する保護やパッチ適用をすることができません。Log4jの場合、脆弱性のエクスプロイトが発見された後、すぐにこれが問題となりました。その途方もない規模と範囲、そしてLog4jの脆弱性の影響を受けるとしてリストされた数千のソフトウェア製品により、セキュリティチームが影響を受けるシステムを特定することが困難になりました。

アセットの検出は、すべての企業のセキュリティプログラムの基本的な要素です。デバイス、クラウド、ネットワークといったテクノロジー環境に対する完全な可視性が欠如していると、重大なセキュリティギャップが生じ、攻撃者が侵入経路を見つけることを許してしまいます。

3. 適切なセキュリティチームを構築またはアウトソーシングする

企業のIT運用が拡大するにつれて、チームにサイバーセキュリティの専門家を配置することが重要な慣行になります。専門家は、セキュリティの脅威をモニタリング、検知、調査、対応することにより、組織の情報システムを保護する上で重要な役割を果たします。

幸いなことに、今日の成熟したサイバーセキュリティ市場では、組織はサイバーセキュリティリソースをどのように確保するかを柔軟に選択できます。社内チームを構築することも、セキュリティサービスパートナーにアウトソーシングすることも可能です。そしてもちろん、ハイブリッドなアプローチを採用するという選択肢も常にあります。例えば、階層1のセキュリティアクティビティの一部を社内で行い、より深い知識と専門知識を必要とする階層2および階層3のスキルをアウトソーシングすることが適していると判断するかもしれません。

4. 継続的なセキュリティを取り入れる

ビジネスの運営は事実上は就業スケジュール内に行われますが、組織のセキュリティのことになるとそういうわけにはいきません。サイバー犯罪は休むことなく、攻撃者は特に勤務時間外や週末に攻撃を仕掛けることを好みます。例えば、ランサムウェア感染の76%は勤務時間外に発生しています。

サイバーセキュリティプログラムを拡張する際には、脆弱性スキャナー、リアルタイムのIT資産インテリジェンス、自動化されたネットワークペネトレーションテストなどの自動化ツールやモニタリングリソースに投資することで、不可欠な24時間365日体制を実現し、セキュリティリスクが検出されるとすぐにプロアクティブに対応できるようになります。

5. 保証とコンプライアンスを計画する

サイバー犯罪者の最終的な狙いは、貴社の高価値なデータにアクセスすることです。クレジットカード情報、知的財産情報、個人を特定できる情報 (PII) などはすべて、ダークウェブのマーケットプレイスにおいて高値で売却されます。そのため、顧客とその個人情報を保護するために、GDPR、HIPAA、PCI、SOXといった非常に多くのコンプライアンス要件が長年にわたって制定されてきました。

セキュリティプログラムが適切なガバナンスとコンプライアンスの慣行に確実に従うようにするだけでなく、規制を遵守することも大切なビジネス慣行です。顧客のデータを保護するために実施している手順を示すことができれば、顧客に安心感を与え、信頼を高めることができます。実際、多くの組織にとって、これは顧客との交渉において重要な差別化要因となり、新規ビジネスの締結やさらなる収益成長につながります。

6. 課題に備える

組織固有のニーズによっては、サイバーセキュリティプログラムを拡張する過程で、いくつかの障害に遭遇する可能性があります。人生の大抵のことがそうであるように、時間とリソースが十分にあるとは限らず、サイバーセキュリティ市場においてはこれが確実に重要な存在になっています。実際、「2024 (ISC)2 Cybersecurity Workforce Study」によると、世界中の組織を効果的に保護するためには480万人の専門家が必要であるとされています。

これらの課題を認識しておくことは、拡張の取り組みを前進させる中で大きな役割を果たします。例えば、企業が人員配置の課題に直面したときには、他の選択肢に目を向けます。このことが、2025年までに脅威のモニタリング、検知、対応のためにMDR（マネージド検知・対応）を使用する組織の割合が50%になると予測されている主な理由です。

サイバーセキュリティを拡張するための3つのツール

サイバーセキュリティプログラムを拡張する際には、セキュリティテクノロジーに投資することで、脅威アクターが使用するさまざまな攻撃ベクトルから保護するために必要な防御策が得られます。適切なツールは特定の環境に応じて高度にカスタマイズできますが、いくつかの項目は必須項目としてチェックリストに含める必要があります。

1. エンドポイント保護

デスクトップ、ラップトップ、ユーザーのモバイルデバイス（これらはすべてエンドポイントと呼ばれます）をマルウェア、ランサムウェア、その他の脅威から保護することは、これまでも常に重要なセキュリティ慣行でした。多くの従業員がリモートワークやハイブリッドワークをしている現在、アンチウイルスソフトウェア（エンドポイント保護と呼ばれることも多い）を導入することが、これまで以上に重要になっています。なぜなら、エンドポイントはサイバー犯罪者が企業のネットワークにアクセスするための入り口となり得るからです。

2. クラウドセキュリティ

クラウドコンピューティングの導入は、企業ネットワークの概念を大きく変えました。今日では、ほとんどの組織が、俊敏性、柔軟性、スケーラビリティの利点を得るためにクラウドインフラストラクチャを活用しています。データがクラウドに置かれていると、それ自体が攻撃チェーンにおける1つのベクトルとなり、保護する必要が生じます。クラウドセキュリティ（クラウドコンピューティングセキュリティとも呼ばれる）を導入すると、アプリケーションを安全に保ち、クラウドベースのデータをサイバー脅威からプロアクティブにモニタリングして保護できるようになります。 

3. アイデンティティ保護

ビジネスのアイデンティティ（ひいてはビジネスユーザーのアイデンティティ）の問題は深刻化しています。2023年、詐欺による消費者の損失は100億ドル以上であると報告されました。これは、アイデンティティおよび詐欺の攻撃が初めてその水準に達した年でした。ユーザーのアイデンティティは個人システムと業務システムの両方に非常に密接に結び付いているため、この傾向は憂慮すべきものです。リモートワークおよびハイブリッドワークが可能になったこの世界において、組織が必要とするのはアイデンティティ保護です。これにより、組織のネットワーク内部または外部を問わず、すべてのユーザーを認証、認可し、セキュリティ設定とセキュリティポスチャについて継続的に検証した上で、アプリケーションやデータへのアクセスを許可または維持する体制が実現します。

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